大手液晶パネルメーカーの受注、復調の兆し

パネル産業は底知れずの不況に見舞われ、パネルメーカーや川上産業の減産幅は異常な大きさを見せている。このためサプライチェーンの運営そのものに問題が生じすでにパネル在庫レベルは極めて低い水準に下落している。こうした中、大手テレビメーカーは1月中にも液晶パネル調達を増やす可能性があり、一部のモニターパネルなどは値上がりの可能性が出てきている。パネルメーカーにとっては1月の閑散期に需要が上向くことで損失幅が減少に向かう可能性が出てきた。

金融危機は全世界の景気低迷をもたらし、液晶テレビ販売は昨年10月から急速に下落した。加えて大手液晶テレビメーカーの Samsung、シャープ、LG ディスプレイなどの次世代ラインが今年になって続々と稼働を開始する計画となっており、各社は台湾パネルメーカーに対する2009年度の発注計画を決められない状況にある。実際、昨年11月、12月の台湾パネルメーカーに対する発注量はほぼゼロとなっている。

こうした状況に際し、台湾系パネルメーカーは稼働率を引き下げ、関連液晶モジュールメーカーも同様に稼働率の引き下げや人員削減を次々と進め、さらに川上部品メーカーが生産量を減らすなど、サプライチェーン全体の縮小が進み末端の流通在庫も極めて低い水準に抑えられている。しかし、昨年末のクリスマスシーズンでの販売状況を見ると、Samsung など大手の液晶テレビ販売はいずれも予想を上回る好調を見せたため、最近は台湾パネルメーカーへの発注再開の動きが出始めている。

だが、台湾パネルメーカーはこうした状況に対しても極めて慎重だ。世界的な不況は一向に収まる気配を見せず、さらにシャープなどの大手パネルメーカーの稼働率も5割を下回っていると見られる中、これまで進めてきた運営費削減の手綱をゆるめることはそう簡単にできない

最近になって市場では21.6インチモニターパネルの供給が逼迫し始めており、1月にはパネル価格の上昇が一部で予想されている。こうした流れが徐々に広がりを見せれば、これまで半年にわたって辛酸を舐めてきたパネルメーカーにとっては大きな励ましとなるだろう。

記事提供:EMS One